社員教育とは？
社員教育とは、会社が社員を育てるために行う教育のことを言います。社員教育の対象とする教育は幅広く、新入社員研修・管理職研修のような集合研修の他に、職場で上司から教わる教育もあります。
社員教育の目的
社員教育は何のために行われるのでしょうか？社員教育の目的は、会社が期待する人材に社員を育てること。「会社が期待する」といっても教育を主催する部署によって意味が異なります。階層別研修を主催する人事であれば、新入社員から管理職に至るまで、それぞれの階層に対して会社が求めるレベルまで育成するために、行動変容を促すことを意味します。
また、職場であれば、会社方針から展開された各組織の目的・目標を達成するために個々の人材を育てることが「会社が期待する」ことに値するのです。
社員教育の種類
社員教育にはどんな種類があるでしょうか？集合研修・eラーニング・OJTに分けて説明します。
集合研修
集合研修とは、複数の社員を集めて社員教育を行うこと。教室に社員を集め、講義や演習を通じて学んでいきます。新入社員研修・管理職研修等の階層別研修は集合研修に含まれます。階層別に研修を分ける意味合いは、各階層に対して会社が求めるレベルがあり、そのレベルに至るべく行動変容を促したいからです。入社3年目くらいの若手社員研修に管理職手前のリーダー層が参加しても、研修の方向性が異なるので研修効果が得られにくくなります。
eラーニング
eラーニングは、インターネットを使用した社員教育です。インターネット環境があれば、会場に行かなくても職場や自宅で学習することが可能。eラーニングによる勉強後は、解答により理解度をチェックできます。また、個々の社員の理解度をeラーニングの主催者側が把握することができます。
OJT
OJT は職場で行われる社員教育です。上司や先輩が社員に対して、業務時間中に仕事を教えるのがOJT（On the Job Training）です。職場で業務を遂行するための専門知識やビジネススキル、また、仕事そのものを教えます。集合研修で専門性を教えることもありますが、仕事は実践を通じて多くを学べますのでOJTは重要な社員教育と言えます。また、OJTなら聞きたい時に教育者に質問することもできます。
階層別や職種別の社員教育とは？
集合研修には階層別や職種別の社員教育があります。具体的にどんな研修があるか解説します。
新入社員研修
新入社員研修は、新入社員に対して入社時に行われる研修のことです。日本の大学は3月に卒業式が行われるため、新入社員研修は4月に行われることが一般的ですが、3月に研修を実施する企業もあります。ビジネスマナーやビジネススキル、就業規則や会社のルール等を教育していきます。研修期間は企業によって様々。1か月間行われる場合もあれば、数か月間に渡って研修を行う企業もあるのです。
また、配属後の新入社員の状況を人事が把握するために、フォローアップ研修を実施することもあります。実施時期は配属後半年程度で、これも新入社員研修の一環です。新入社員研修は、社会に初めて出てきた新入社員を育成するためには必須の研修と言えます。
管理職研修
管理職研修は、管理職に対する研修です。内容は様々で、管理職に初めて昇進した社員のための昇進者研修や、マネジメントのレベルアップを目指すための研修、リーダーシップや会計知識を学ぶ研修等があります。また、人事評価者研修も管理職研修の1つです。
管理職研修を企画する時に気を付けた方が良いのは、マネジメントはいくら理論を学んでも実践しなくてはレベルが上がらないということ。経営学者のヘンリー・ミンツバーグは『MBAが会社を滅ぼす』の中で、「マネジメントは実践である」と言いました。マネジメントは科学ではありません。ですから経験していない人にいくら教えても、実践しなくては管理職のマネジメントの力量は上がっていきません。研修を主催する側として、この観点は覚えておいた方が良いでしょう。
若手・中堅社員・リーダー研修
新入社員から管理職の間には、若手・中堅社員・リーダーがあります。こういった階層の社員に対しても、各階層に求めるレベルに応じて研修を実施します。
役員研修
役員研修は、役員に昇進したばかりの人や役員として必要な経営戦略を学べる研修です。役員は事象を概念化するための能力を高く求められます。役員研修のプログラムとしては、経営学・経済学の理論を駆使した研修も有効です。
職種別の社員教育
階層別研修の他に、職種別の社員教育もあります。営業、研究開発、管理部門等といった職種ごとに必要な研修を行うのです。社員それぞれに求められる知識やスキルが違いますので、職種別の社員教育は集合研修ではなく公開型の研修に個人で申し込んで受講するスタイルが一般的です。
社員教育の5つのメリット
社員教育の5つのメリットを解説します。
社員の能力開発に繋がる
社員教育は、社員の能力開発に繋がるメリットがあります。例えば管理職研修なら、日常業務では気付けなかったマネジメントの重要性を研修で自覚することができます。そして、職場に戻った時に研修で学んだことを活かすのです。マネジメントは実践ですから、研修での気付きを活かしていけます。
経営方針や組織目標が浸透する
社員教育は会社が求めるレベルまたは組織目標に到達するために行われます。社員教育を通じて、経営方針や組織目標が浸透していくのです。
社員の動機付けやエンゲージメントが高まる
社員教育で学習したことを職場で活かしていくと、自身の能力アップに繋がります。端的に言えば仕事ができるようになる訳です。そうなると、難易度の高い仕事への挑戦を促すので、社員の動機付けに繋がります。また、社員教育を充実化してくれる会社への帰属意識が高まるのでエンゲージメント向上にも繋がる訳ですね。
会社が期待する人材を育成できる
社員教育によって会社が期待する人材を育成できます。それを知るために、以下の社員教育の流れを見て下さい。
・計画により、「期待する人材像」の形成と、社員が人材像に到達するためのプロセスの作成がなされる
・社員教育が実施される（集合研修、OJT、eラーニング）
・教育を通じて、社員が気付き、行動変容を促される
・社員の能力が開発される
社員教育を通じて会社が期待する人材を育成できることが理解されると思います。教育の目的に期待する人材を育成することを設定しているため、教育を受けた社員が気付き、行動変容を促され、能力開発に繋がることが、そうした効果を生む訳です。
企業価値が向上する
社員教育により期待する人材が増えていけば、企業価値が向上します。
社員教育計画の立て方について
社員教育計画の立て方を具体的に確認してみましょう。
企業ビジョンと期待する人材像を繋げる
企業の経営ビジョンと、社員にこうなって欲しいという期待する人材像を繋げることがスタートです。期待する人材像は社員教育の目指すところです。それは経営ビジョンや会社方針等と明確に繋がっている必要があります。社員教育で経営ビジョンと関係ない人材像を掲げてしまうと、社員教育の目指すところがバラバラになります。経営ビジョンとの繋がりをハッキリさせておく必要があります。ここでの人材像はマクロな内容で結構です。個々の階層についての人材像は、「社員教育の目的の設定」で行います。
社員教育の目的を設定する
次に、社員教育の目的の設定です。マクロな人材像を個々の階層に落とし込んでいく作業となります。管理職・リーダー層・中堅社員等といった階層ごとに、また、職種別にどういう人材になって欲しいかを具体的に記述していきましょう。
社員教育のスケジュールを立てる
社員教育のスケジュール、中身を検討していきます。教育の内容について、集合研修に関するものは、自社で全てをまかなうのか、研修会社を使うのか階層別・職種別に検討します。OJTは各部署の教育計画の大枠を決めます。その上で、各社員の能力に応じて必要な教育計画を立案・実行していくのです。
社員教育の効果を検証する
社員教育のスケジュールと教育内容が決定すれば、いよいよ教育の実施です。OJTの場合は、計画通りに実行できているか、PDCAを回しましょう。集合研修の場合は、アンケートを取ったり、人事担当者が研修に参加したりする等して効果を検証して下さい。
まとめ
社員教育は会社が期待する人材に育て、社員が職場で実力を発揮してもらうためのもの。集合研修、OJT、eラーニング等多様な教育があります。社員教育を実施する時は、場当たり的に行わず、計画に基づいて実行していきましょう。
