転職するにあたって、退職理由を「会社や面接でどのように伝えて良いか分からない」と悩んでいる方もいるのではないでしょうか？現職を円満に辞めるための退職理由の伝え方、面接での伝え方、退職理由で伝えてはいけないこと、退職理由を伝えるときのポイントについて解説します。
円満に退職できる退職理由の伝え方
転職先が決まったとき、会社（上司）にはどのように伝えたら良いでしょうか。退職するには様々な理由があり、人によってネガティブな理由で辞めたいときもあるでしょう。
しかしいくら転職先が決まっているからといって、何でもストレートに伝えれば良いわけではありません。退職後に上司や同僚とどこで会うか分かりません。円満に辞めるための退職理由の伝え方を確認しましょう。
キャリアアップのため
「賃金が安い」「昇進できない」などの退職理由はネガティブなのでストレートに伝えず、言い方を変えてキャリアアップのために退職したいと会社に伝えます。
ポジティブな言い方を心掛ければ「前向きな理由なら仕方ない」と、会社を納得させることができます。
家庭内の事情のため
家庭のことで退職せざるを得ないときは、家庭内の事情のために退職したいと伝えます。家庭内の事情なら会社も強く引き留めてきません。ただし、家庭内の事情がないのに嘘をついてはいけません。
ビジネスの場で前職の社員と出会うこともあるので、注意して下さい。
健康問題のため
「病気になった」「持病が悪化した」などの理由で退職するときは健康問題のために退職したいと伝えます。
また、長時間労働で疲労が蓄積して辞めたいときでも、健康問題を退職理由とすることができます。家庭内の事情と同様に嘘をついてはいけません。
理由を言いたくないときは「一身上の都合」で良い
円満に退職するためには、退職理由を伝えたくないこともありますよね。その場合は退職理由を一身上の都合により辞めますと伝えても構いません。
どうしても退職理由を言いたくなければ、無理に会社に伝える必要はないのです。会社としては辞める理由を聞きたがりますが、それよりも重要なのは引き継ぎです。退職する人は引き継ぎをしっかり行うようにしましょう。
退職理由で伝えてはいけないこと
退職理由がネガティブな場合、会社と揉めてしまう可能性があるため会社には伝えないようにして下さい。
退職理由の伝え方次第で、円満に辞められないことも。ネガティブな理由としてありがちな2つのケースを紹介します。
会社（現職）への不満
会社への不満を退職理由とすると、職場はあまり良い気がせず円満に退職できない可能性があります。また、不満を抱えつつも優秀な人材が会社への不満を理由に辞めようとすると、会社から強く退職を慰留されることになりかねません。
「休めない」「人事評価に納得できない」「賃金が安い」「昇進できない」など、会社への不満はポジティブな理由に言い換える工夫をしてみましょう。
例えば「人事評価に納得できない」場合、自分の成果を正しく評価してくれないことが不満ですから、「より難しい課題に挑戦できる会社が見つかったので退職したい」とポジティブに伝えると無難です。
人間関係への不満
職場の人間関係への不満を退職理由とすることも、会社への不満と同じく円満に退職しにくくなります。そもそも直属の上司との人間関係に不満があれば直接には伝えられないものですね。
ですから、人間関係への不満はあえて口にせず違う退職理由を考えた方が無難です。例えば、転職で実現したいことを退職理由としてみましょう。
幅広い仕事に携わってきた人であれば、「転職して専門分野を磨きたいために退職します」と伝えるのです。人間関係に不満があっても、転職で実現したいことを退職理由にするだけなので、現職との角は立ちません。
面接での退職理由の伝え方
退職理由を伝える場面は、会社（現職）だけではありません。面接でも退職理由を伝える機会があります。面接ではどのように退職理由を伝えたら良いか、解説します。
嘘をつかない
面接で退職理由を伝えるときは嘘をつかないように注意します。嘘をつくことで面接を乗り切りたい気持ちになることがあるかもしれません。
しかし、入社後に退職理由が嘘だったことが発覚すると人事評価に影響を及ぼすことも。また、そもそも面接官は人間をよく見ていますので、「この応募者は嘘をついている」と思われ、なかなか面接を通過できません。
志望動機と退職理由に繋がりがある
面接での退職理由は、志望動機と繋がりがあるように考えて下さい。退職理由と志望動機に一貫性がないと、「なぜ当社を志望しているのか分からない」と思われてしまいます。
また、「応募者が嘘をついているのでは？」と疑われることにもなりかねません。ですから退職理由を伝えるときには、志望動機との繋がりを意識して下さい。
できるだけポジティブな内容
基本的に、面接での退職理由はポジティブな内容を伝えて下さい。ハラスメントや残業代の未払いなど、ネガティブな理由で退職する人もいます。
しかしネガティブな理由を伝えられると、面接官は、共感したとしても「ネガティブなことがあればまた辞めるのでは？」と考える可能性があります。
ネガティブなことを全て隠す必要はありませんが、退職理由の主旨はポジティブな内容を伝えるよう工夫しましょう。
退職理由を伝えるときの手順とポイント
最後に、会社（職場）に退職理由を伝えるときの手順とポイントを紹介します。円満に退職するためには、退職理由をうまく伝えるだけでは不十分です。
余計なトラブルを避けるためにも退職時の手順とポイントを押さえ、スムーズに退職しましょう。
退職日のタイミングは就業規則に合わせて
就業規則には「退職を申し出てから1か月後あるいは2か月後に退職できる」などと記載されていますので、退職日のタイミングは就業規則に合わせましょう。
ちなみに民法では退職する2週間前に伝えれば辞められることになっていますが、引き継ぎを行うには2週間前では短く、人員補充の時間もなくなってしまいます。
退職の意思表示を伝えた後、直属の上司と相談して退職日を設定するようにしましょう。引き継ぎを円滑に行える時期をお互いにすり合わせることになります。
直属の上司に伝える
退職の意思表示をする相手を間違えないようにして下さい。退職したいと伝える相手は直属の上司です。上司を飛び越して人事部や役員に退職したいと申し出ないようにします。
直属の上司に退職を伝えるのは、自分をマネジメントしている相手だからです。
その他、引き継ぎ、退職届の社内フローの観点などの理由があります。退職日を一方的に伝えてはならず、上司と相談しつつ、就業規則に合わせて退職日を決めましょう。
繁忙期やプロジェクト進行中を避ける
退職のタイミングは、できる限り繁忙期やプロジェクト進行中を避けるようにします。
どこの企業も人手は足りていないので退職による離脱は避けたいところ。閑散期やプロジェクト完了の後に退職日を設定できると、円満に辞められるようになります。
相手に退職を慰留できると思わせない
退職の意思表示ははっきりと行うようにしましょう。会社に退職を慰留できると思わせないよう、退職したい旨を明確に伝えて下さい。
「退職に迷っている」ことが伝わると、慰留しようとする上司もいます。「もう一度考え直してくれないか」と思わせないことが大切です。
退職届を出す
正式な退職手続きとして口頭ではなく退職届を出すようにします。社内に退職届のフォーマットがある場合は、書式に従って退職届を書いて届け出るようにしましょう。
トラブルを避けるためにも、退職届を書面で残していくことが重要です。退職届には日付を記入し、併せてコピーをとっておきたいところです。
転職先は在職中に決める
退職したいと思ったらできる限り在職中に転職先を決めることが求められます。
無職になって転職活動をしてしまうと、転職先を妥協して決めることになってしまいます。そのため、在職中に転職活動を行って転職先を決める必要があります。
まとめ
退職理由を伝える場面は、会社や面接の2パターンがあります。面接官から退職理由を聞かれたら、志望動機との繋がりやポジティブな理由にすることを心掛けて下さい。
そして転職先が決まったら、円満に退職できるように退職理由をうまく伝える必要があります。また、会社への不満や人間関係の不満など、会社には伝えてはいけない退職理由があるので注意しましょう。
余計なトラブルを避けるためにも退職時の手順とポイントを押さえることが必要です。
