キャッシュ・フローとは?改善するためのポイントや計算書の作り方など

キャッシュ・フローの記事 経営戦略
キャッシュ・フローは、会社経営に置いて必ず把握しておくべき項目です。キャッシュ・フローが把握できていないと、事業成長や新規参入に支障をきたします。会社の経営層の方は、必ずキャッシュ・フローの基礎知識を身につけておきましょう。ここでは、キャッシュ・フローとは何か、改善ポイントや計算書の作り方も含めて詳しく解説します。

キャッシュ・フローとは

キャッシュ・フローとは
キャッシュ・フローとは、資金の流れや現金の収支のことを指します。資金の流出がキャッシュ・アウト・フロー、対して資金の流入がキャッシュ・イン・フローといい、2つあわせてキャッシュ・フローと呼ばれているのです。

キャッシュ・フローが重要視される理由

キャッシュ・フローが重要視される理由は、経営状況がわかるためです。例えば、流入に対して流出が多いと、資金を投入している割に利益が出ていないことになります。そのため、事業内容を根本的に見直したり、原因を突き止めたりする必要があるでしょう。

キャッシュ・フロー経営とこれまでの経営手法との違い

キャッシュ・フロー経営は、手元の現金を増やすために利益を求めたり資金調達したりする経営方法です。これまでの経営手法では、売掛金が発生したときに計上しますが、キャッシュ・フロー経営では実際に手元に現金が入ったときに計上します。

そのため、資金の動きを正確に把握でき、的確な経営が可能となるのです。

決算書について

決算書の1つに、キャッシュ・フロー計算書があります。キャッシュ・フロー計算書を有効活用すれば、会社の資金の流れがより正確にわかるようになるでしょう。決算書には、他に賃借対照表や損益計算書などがあります。

キャッシュ・フロー計算書について

キャッシュ・フロー計算書について
キャッシュ・フロー計算書は、賃借対照表と損益計算書とあわせて財務三表と呼ばれています。キャッシュ・フロー計算書には、次の3つの項目が設けられています。

営業活動によるキャッシュフロー

営業活動によるキャッシュ・フローは、本業の事業によって起こる資金の増減を示します。また、直接法と関節法があり、それぞれ記載の方法が異なるため確認しておきましょう。

直接法と間接法について

直接法は、主要取引ごとの総額を記載することで、資金の流れがより細かくわかるようになります。関節法は、現金の動きだけを計算するため、直接法と比べて把握できる資金の流れが少なくなるのです。

直接法の方が優れているように感じるかもしれませんが、資料集めに多大な時間を要するため、損益計算書に基づいて簡単に作成できる関節法と比べて導入している企業は少ないでしょう。

投資活動によるキャッシュフロー

投資活動とは、固定資産や固定資産売却益・損、有価証券、有価証券売却益・損などを指します。これらの投資による資金の流れを確認できます。

財務活動によるキャッシュフロー

財務活動は、短期・長期借入金や配当金、自社株式などを指します。これらは、何年も先まで見据えて運用する必要があるため、非常に重要な項目です。

キャッシュ・フロー計算書の作り方(間接法)

キャッシュ・フロー計算書の作り方(間接法)
キャッシュ・フロー計算書は、どのように作成すればいいのでしょうか。今回は、間接法によるキャッシュ・フロー計算書の作成方法をご紹介します。

損益計算書・賃借対照表などを用意する

まずは、賃借対照表と損益計算書を用意しましょう。これだけでキャッシュ・フロー計算書を作成できます。ただし、投資活動や財務活動に属する固定資産の取引や株式発行などがある場合は、これらの関連書類も必要です。

項目別に必要な内容を分類する

それぞれの項目別に必要な内容を分類しましょう。あとは、それらをキャッシュ・フロー計算書のフォーマットに打ち込むだけで作成できます。フォーマットがなくても、「営業活動によるキャッシュ・フロー」、「投資活動によるキャッシュ・フロー」、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に分けて、表を作成するだけで済みます。

それぞれの項目には、次の要素を記載しましょう。

営業活動

減価償却費、棚卸資産、貸倒引当金、売上債権、仕入債務、利息など

投資活動

有価証券、有価証券売却益・損、固定資産売却益・損、固定資産など

財務活動

配当金、自社株式、短期・長期借入金など

キャッシュフローを改善するためのポイント

キャッシュ・フローの状況が悪い場合は、できるだけ早く改善に乗り出すことが大切です。放置すると、少しずつ会社の資産状況が悪くなり、最終的に黒字倒産する恐れもあります。次のポイントを押さえて改善しましょう。

債権回収をしっかりと管理する

債権は、できるだけ早く回収するのが望ましいでしょう。回収が長期化しても、しっかり管理して、最終的に全て回収することが大切です。管理できていないと、債権が回収できていないことに気づくのが遅れ、会社の資金繰りが厳しくなる可能性があります。

支払いはなるべく後払いの契約を結ぶ

支払いは、できるだけ後払い契約を結ぶことが大切です。先払いだと、一時的に会社の資金力が低下します。その際に、新たな事業成長のチャンスが巡ってきた場合、資金不足でチャンスを逃す可能性があるのです。

該当の契約によって、将来的により大きな利益を得られるにしても、後払い契約を選んだ方がいいでしょう。後払い契約であれば、手元により多くの資金を残せるため、リスクを抑えられます。

できるだけクレジットカードで支払う

できるだけクレジットカードで支払うことで、資金流出のタイミングを1ヶ月程度遅らせられます。そのため、後払い契約を結んだ場合と同じく、手元に長く多くの資金を残せるのです。ただし、クレジットカード払いにできる契約や案件は限られているため、事前に確認しておきましょう。

また、会社の経費になる物品や家賃なども可能な限りクレジットカードにすることをおすすめします。小さな金額でも、積もれば大きな金額となるでしょう。

無駄な経費を削減する

できるだけ無駄な経費を削減することが大切です。経費が多くなれば税金が安くなるため、経費を増やそうとしてしまいがちです。しかし、税金が安くなっても資金の流出が多くなるため、無駄な経費は削減した方がいいでしょう。経費を使うときは、どれほどの利益をもたらす物か十分に考えることをおすすめします。

在庫などの固定資産を処分する

在庫などの固定資産は、持っていても利益につながりません。保管にも費用がかかるため、できるだけ早く処分することをおすすめします。いずれ利益になると思って保管していても、多くの場合はそのまま眠ったままとなるでしょう。

利益を出す

当然のことではありますが、利益を多く出すことでキャッシュ・フローの内容が改善します。利益を出すには何をすればいいのか、どのような挑戦が可能なのか、キャッシュ・フロー計算書を見て確認しましょう。無理のない範囲で利益を求めていくことが大切です。

まとめ

キャッシュ・フローのまとめ
キャッシュ・フローは、会社の資金の流れのことです。そして、キャッシュ・フロー計算書は、資金の流れを把握するために必須な資料のため、必ず作成することをおすすめします。決算書の1つでもあるため、作成していない会社は金融機関や取引先などから信用されません。また、キャッシュ・フローの改善を常に目指すことが大切です。