リファレンスチェックとは?落ちるのはどんな人?調査会社を利用する方法も。

リファレンスチェックの記事
リファレンスチェックは、応募者に問題がないか調べる方法の1つです。リファレンスチェックが不十分だと、入社後に様々な問題が起こる可能性があります。ここでは、リファレンスチェックの方法や目的、確認事項などについて詳しくご紹介します。
目次

リファレンスチェックについて

リファレンスチェックについて
リファレンスチェックは、応募者との面接を経て採用をほぼ確定した段階で行います。そのため、人事担当者は必ず知っておきたい言葉と言えるでしょう。リファレンスチェックの定義や目的などについて詳しくご紹介します。

リファレンスチェックとは

リファレンスチェックとは、身元や信用性を照会し、採用してもいいかどうかチェックすることです。リファレンスチェックを行わない企業もありますが、あらゆるリスクを伴うため、可能な限り行わなければなりません。

リファレンスチェックの目的。落ちるのはどんな人?

リファレンスチェックには、採用を考えている人物の素性を調べ、会社が不利益を被ることを未然に防ぐ目的があります。人間性、経歴などに問題がある人物を雇うと、大きなトラブルを起こし、企業の収益が落ちたり信用問題に発展したりする可能性があるのです。

そのため、リファレンスチェックの結果、虚偽の内容を面接で話していたり、法律尊守の意識が低かったりしたことがわかった場合は、不採用にすることが一般的です。

リファレンスチェックは違法かどうか

リファレンスチェックは、本人の同意なく行うと個人情報保護法に抵触する恐れがあります。そのため、リファレンスチェックを行うことを応募者に伝えなければなりません。もし、リファレンスチェックをされては困る事情がある場合、同意はされないでしょう。その場合は、採用するかどうか慎重に考えることが大切です。

リファレンスチェックの方法

リファレンスチェックの方法
リファレンスチェックの方法は様々です。それぞれの特徴について詳しくご紹介します。

採用担当者や人材紹介会社がリファレンスを取得する

採用担当者や人材紹介会社が応募者のリファレンスを取得します。電話やメール、対面で前職の上司や部下、同僚などからリファレンスを取得するのです。どれだけ素晴らしいスキルを持っていても、人間性に問題があれば、当時の問題行動や明るみになっていないトラブルなどが判明します。

ただし、応募者のことを好意的に見ていない人物からは、信ぴょう性が高いリファレンスを取得できないため、相手は慎重に選ぶ必要があります。

調査会社などのサービスを利用する

本人の同意をとったうえで、調査会社や興信所などがリファレンスを取得します。犯罪歴や財務状況、副業の有無などまで詳しく取得することが一般的です。完全な第三者が取得するため、リファレンスには高い信ぴょう性があります。

リファレンスチェックでの確認項目例

リファレンスチェックでの確認項目例
リファレンスチェックの確認項目にルールはありません。一般的に、リファレンスチェックで確認される項目をご紹介します。

応募者との関係

リファレンスを取得する相手と応募者の関係性を尋ねます。例えば、上司や部下、同僚など立場上の関係性、同じ部署で勤務していたかどうかなどを尋ねましょう。

勤務年数や勤怠状況

履歴書に記載されている勤務年数に相違がないか確認します。また、勤務態度は真面目か、不当な遅刻や欠席がなかったかなど、今後起こりえるトラブルのリスクがわかる内容を質問することが一般的です。

応募者の業務内容

応募者が具体的にどのような業務を行っていたのかを尋ねます。こちらも、履歴書との相違がないか確認しましょう。

応募者の実績

具体的に、どのような実績を持つのかを確認します。入社半年で1億円の営業成績など、可能な限り具体的な実績を取得することが大切です。履歴書や面接で把握した実績との相違点を確認しましょう。数字をごまかすなど、部分的に嘘をついているケースがあります。

応募者の強みや弱み

応募者の強みや弱みは面接で確認しますが、リファレンスチェックでは第三者目線での強みと弱みを確認します。入社後の配属や教育方針など、様々な取り決めにつながる情報のため、必ず確認しておきましょう。

リファレンスチェックを行うデメリットや注意点

リファレンスチェックを行うデメリットや注意点
リファレンスチェックには、デメリットや注意点があります。リファレンスチェックでトラブルが起こらないように、詳しく確認しておきましょう。

デメリットや注意点

リファレンスチェックは、取得する相手の選出を誤ると、正確な情報を取得できません。社会的地位が高く、信頼できる人物に依頼したいところでしょう。同僚や後輩になると、なかなか選出が難しいのですが、複数人からリファレンスを取得して、情報の信頼性を高めることで対策できます。

リファレンスチェックを行なっている調査会社

リファレンスチェックを行なっている調査会社
リファレンスチェックを行っている調査会社をご紹介します。

SANTSU

NAPBSに国内で唯一加盟している調査会社です。NAPBSは、加盟に非常に厳しい条件を課しているため、SANTSUの調査力は信頼に足るでしょう。また、リファレンスチェックだけではなく、M&Aにおけるデューデリジェンス、労務問題調査など様々な調査を手がけているプロフェッショナルです。

株式会社企業サービス

平成28年度の調査件数は7,742件、これまでに14万1,000件以上もの調査を行ってきた39年の実績を持つ調査会社です。過去10年、3社以上の職歴の調査が必要と考えており、ハイレベルでリファレンスチェックしてくれます。また、採用コストを抑えることに注力し、1名あたり33,000円~で依頼が可能です。また、最短で中2日で結果がわかるため、スピード採用を目指す場合でも重宝するでしょう。

株式会社HRRT

人材領域をテクノロジーの力で攻略するHRサービスを中心に事業を展開しています。リファレンスチェックの重要性を認識し、企業に適した人物かどうか慎重に調査してくれます。問題解決につながるプロダクトやプラットフォームの作成へ、積極的に挑戦している熱意溢れる会社です。

oxalis

採用予定者に対するリファレンス提出の依頼、推薦者へのリクエスト、お礼など全てオンラインで完結でき、時間的なコストを削減できます。また、セキュリティに力を入れており、リファレンスチェックで取得した情報は厳格に管理されます。また、ネガティブな意味合いが強いリファレンスチェックですが、oxalisは応募者の潜在的な仕事に対する意欲、スキルを見つけ、採用後の配属や教育方針などの参考になる資料を提供してくれます。

ROXX

候補者の情報をオンライン上で登録するだけでリファレンスチェックを行える「back check」をリリースしています。複数人の関係者に対してリファレンスチェックを行い、質問ごとに見やすく集計されます。アプリ上で簡単にチェック結果を見れるため、余計な手続きや面談は必要ありません。

面接うそ発見所

調査先の選定や調査、報告書の作成などをすべて任せられます。また、企業の希望に応じた調査先の選定や質問内容を設定できるため、企業の社風や業種にしっかり対応できます。さらに、調査先は忌憚のない意見を述べられる人物を長年の経験で培ったノウハウをもとに選定できるため、信頼性が高いデータの取得が可能です。

まとめ

リファレンスチェックのまとめ
リファレンスチェックは、応募者の人間性や職歴、スキル、健康状態など様々な情報を取得し、信用において問題がないか確認する手法です。リファレンスチェックは、企業の利益を守るために、可能な限り行いましょう。採用担当者が行うことも可能ですが、時間や手間、コストを削減したい場合は調査会社に依頼することをおすすめします。

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