組織で働くうえで覚えておきたいのが、会社内に存在する役職の種類です。
上司・部下という関係性で仕事に取り組む以上、どのポジションの人がどういう役割で仕事をしているかは、ぜひ抑えておきたいポイントの一つ。
この記事では、会社に存在する役職の種類や仕事内容、待遇、役職定年制度といった内容について、実例を交えながら詳しく解説します。
役職・役職者とは
そもそも、企業における役職とは一体何なのか?
一言で説明すると、役職とは「管理職」のことを指しています。
管理職とは言葉の通り、部下・チーム・ひいてはサービス運営全体を管理するポジションのことです。
役職は企業内における権限の指標にもなるため、役職を確認することで誰が最も高い権限を持っているのかを一目で確認できるようになります。
役職名の種類
役職には一般的に広く知られているものから、その会社独自のユニークなものまで数多く存在しています。今回はその中でも代表的な役職の一部を紹介します
- 会長
- 社長
- 副社長
- 専務
- 部長
- 課長
- 次長
- 係長
- 主任
これらのほか、会社の組織によっては「センター長」「室長」「局長」…など、多種多様な役職が存在するケースもあります。
これらの役職は、会社によって役割や責任が異なる場合があります。例えば「係長」という役職でも、会社によって求められる役割や仕事が違うケースもありますし、係長という役職の重要度は会社の部署や経営体制によっても異なります。
役職の順位について
先ほども触れているように、役職は社内における順位付けの意味合いもあります。会社によって役職名や責任、仕事内容に違いが出てくるケースもありますが、一般的には以下のような順番になると考えてください。
「会長」⇒「社長」⇒「副社長」⇒「専務」⇒「常務」⇒「執行役員」…
ちなみに、専務とは会社全体の業務管理を担う役割を持っているのに対して、常務は会社の業務の中でもより現場に近い日常的なものを管理する役割を持っています。
執行役員は、事業部門のトップとして会社が決定した重要事項の実行を担う役割を持ちます。執行役員はあくまでも社内的な名称であり、従業員の1人という位置付けになります。
そしてこれらの役職の下に部長・次長・課長…などが続くことになります。
役職名に「様」をつけるのはNG?
取引先の部長にメールを送るときに、「◯◯部長様」と「様」をつける人がいるかもしれません。しかし一般的には、役職名に「様」を付け加えるのは間違っているとされています。
これは役職名自体に敬称が含まれているためです。先ほどの例でいうと、もし「部長様」にしてしまうと敬称が2つつく二重敬語の表現になるので注意してください。
役職員とは
企業によっては「役職」、「役職者」のほかに「役職員」という言葉を使っているケースもあります。
役職員とは、その名の通り役員と職員のことを指す言葉です。ただし、会社によっては役付の職員という意味で役職についている人のことを指す場合もあります。
役職にはどんな役割が与えられる?
当然のことですが、役職によって求められる仕事や役割は異なります。
基本的には役職が上になるほど責任が重く、権限の範囲が大きくなる傾向があります。今回は役職の中でも代表的なものを二つピックアップして紹介します。
マネージャーという役職の仕事
企業によって重要な役割になるのが、マネージャーという役職です。マネージャーと一言でいっても、その種類はさまざま。グループマネージャー・ゼネラルマネージャー・シニアマネージャーなど、たくさんの種類があります。
それぞれのマネージャーによって役割も若干異なりますが、共通する主な役割としては以下のようがものが挙げられます。
- 組織の統括・管理を行う
- 従業員の指導・育成・強化
- チームの方針や施策を決定
マネージャーはチーム全体の状況を把握して、目的に向かって進めるように適切な計画の立案、修正、フィードバック、などを行う必要がある役職です。
また、それと同時に部下の教育にも力を入れ、組織全体の成長も目指していかなければいけません。そして、自身の経験やノウハウ、チーム状況などを考慮した上で、チームの意思決定を行う存在です。
主任という役職の役割
主任は現場の実務におけるトップのポジション。主任は現場の指揮をとってスムーズに作業が進むように調整する能力が求められます。自分の仕事をこなしつつも、ほかの社員に対する指示も行うプレイングマネージャー的存在なのです。
また、主任の下には部下がいるわけですから、部下の教育も行うことになります。実務現場のトップということもあって、日々の業務やタスクに関しては経験、ノウハウ、質ともに高いレベルにあるため、それらを部下にも教えてチーム全体を成長させることも重要な役割の一つです。
主任と係長はどう違う?
係長もまた、各企業に存在するチームの要的な存在です。主任と係長の役割の違いはあまりなく、係長もまたプレイングマネージャーとして実務をこなしながら、チームを引っ張り、部下の指導や上司のサポートを行うのが基本です。
よく聞く英語の役職名とそれぞれの役割を解説
最近では、日本語の役職だけでなく、英語の役職を見かける機会も多くなってきました。続いては、英語のかっこいい役職名について紹介します。
CEO(最高経営責任者)
「CEO」は、「Chief Executive Officer」の略で、日本語だと「最高経営責任者」と呼ばれます。
経営トップという立場になるため、経営方針の策定や事業計画の立案など経営に関する様々な事項に対して責任を持つことになります。
CTO(最高技術責任者)
「CTO」は、「Chief Technology Officer」もしくは「Chief Technical Officer」の略で、日本語だと「最高技術責任者」と呼ばれます。
その名の通り技術分野に関するトップということで、企業の技術面での方針策定、技術開発などの責任を担うことになります。
COO(最高執行責任者)
「COO」は、「Chief Operating Officer」の略で、日本語だと「最高執行責任者」と呼ばれます。
COOは、現場で実務を担う社員の管理・統制を図る役割を担っているほか、CEOに次ぐ会社のナンバー2としてCEOを支える役割も持っています。
Director(制作責任者)
「Director」は、演出家や監督・制作責任者といった意味を持ちます。企業においては、制作物や商品の品質向上や制作に対する責任を担う立場の人のことを指すのが一般的です。
同じディレクターでも、テレビやデザイン、商品開発など役割は異なってきます。
Chairman(会長)
「Chairman」は、日本語だと会長と呼ばれます。一般的に、会社のトップとして経営を行う社長に対して会長は顧問のような立ち位置で会社に関わるケースが多くなっています。
社長が最前線を退いて会長になるケースが多いですが、中には会長が経営トップとして経営の中心的役割を担うケースもあります。
Vice Chair person(副会長)
「Vice Chair person」は、日本語だと副会長と呼ばれます。その名の通り会長を補佐する役職です。
Outside Director(社外取締役)
「Outside Director」は、日本語だと社外取締役と呼ばれます。社外取締役はその会社はもちろん、関連会社や子会社でも勤務経験のない完全な社外の人間が務めることになります。
取締役となっていますが、業務の執行権限は持っていないのが一般的で、経営や執行の状況をチェックするのが主な役割です。
Chief Clerk(係長)
「Chief Clerk」は、日本語だと係長と呼ばれます。役割は先ほど紹介したように、チームの指揮や部下の教育、上司のサポートなどを行います。
Secretary(秘書)
「Secretary」は、日本語だと秘書と呼ばれます。社長をはじめとした経営陣の補佐役としてスケジュール調整や来客対応、書類作成などを行います。
Auditor(監査人)
「Auditor」は、日本語だと監査人と呼ばれます。監査人はその企業の決算書類などの会計監査を行います。
役職定年とは
企業の中には、役職についている人に対して「役職定年」と呼ばれる定年制度を設けているケースがあります。
役職定年は簡単にいうと役職から外れることです。定年とついていますが、役職から外れた後もその企業で働き続けます。役職定年は定年退職を迎える少し前のタイミングで行われることが多いようです。
役職定年でどれくらい年収は下がるのか
役職定年となると役職から外れることになるため、基本的には平社員になります。
しかし、企業によっては、それまでの実績を踏まえて平社員ではなく専門職として扱うケースもあるほか「相談役」などの呼称をつけて平社員と区別するケースもあります。
役職者がいきなり平社員になると、仕事のモチベーションにも影響が出かねないため、適切な呼称を用意するのが望ましいと言えます。
退職金について
役職定年はあくまでも役職を外れるだけであり、会社を退職するわけではありません。
そのため、役職を外れた後も、定年まで働き続ければ企業が定める金額の退職金を得ることができます。基本的には、役職定年と退職金はあまり関係ないと考えておいていいでしょう。
役職定年のメリット
役職定年を導入するメリットとしては以下のような点が挙げられます。
- 組織の若返り…一部の人に権力が集中するのを防止する
- 若手の教育…若手にも出世のチャンスを与え、モチベーションを上げる
役職定年であれば、役職者が定年退職を迎える前に役職が入れ替わることになるため、早い段階で組織を若返られせることができます。
また、役職を外れた社員も会社には残るため、役職者としてのノウハウを後継者にしっかりと伝えることもできるため、若手の教育機会も確保できます。
役職定年のデメリット
一方で、役職定年のデメリットとしては以下のような点が挙げられます。
- 働く意欲の減退…役職を外れた社員のモチベーションが低下してしまう
- 指揮系統の混乱…適切な後継者がいないケースが発生する可能性がある
役職者として日々に業務に注力していた社員が役職から外れてしまうことで、賃金が下がったり、社内での影響力が低下したりしてモチベーションが低下してしまう恐れがあります。場合によっては、定年を前にして退職してしまう可能性もゼロではないでしょう。
また、役職定年をしたものの、後継者に適切な人材が育っていないケースもあります。この時、例外的に役職定年した人を元のポストに戻すようなことをすると不公平となり不満を持つ社員も出てきてしまいます。
役職についての理解を深めよう
今回は役職に関してその種類や役割に関して解説しました。企業によって役職の名前や役割は異なりますが、チームの管理や部下の育成、上司のサポートなど幅広い役割を求められるのが一般的です。
大変な部分もありますが、仕事の幅が広がるほか、社内での影響力も大きくなってくるため、役職につくことでやりがいを感じることもできるでしょう。